商品先物取引には、株式の売買と違い取引を行う商品よってそれぞれ期限があります。
取引の対象となっている商品によって売り買いの契約に基づいて受渡をする期限が6ヶ月〜1年程度という具合に取引期限が決められているのです。
この取引期限は月ごとに区切られておりこれを「限月(げんげつ)」といいます。
また、期限の最終日を「納会日(のうかいび)」といいます。
しかし、多くの投資家は、取引期限の前で「反対売買」を行い取引を終了させることがほとんどです。
つまり、この限月の納会日までに反対売買による「差金決済」を行うか、取引対象の商品の総代金を支払い、物(現物)を購入する「受渡決済」を行うかということになります。
限月には、決済までの期間のもっとも短い限月を期近(きじか)または当限(とうぎり)と呼び、もっとも長い限月を期先(きさき)または先物(さきもの)・先限(さきぎり)と呼びます。
その他の限月に関しては、期中(きなか)または中物(なかもの)を呼んでいます(2番限〜5番限)。
商品先物取引では、6限月制をとっており、例えば東京金の場合は、2ヶ月ごと(偶数月)に決済(納会)を向かえ、同様に新たな限月がたちます(発会)。
商品によってそれぞれ採っている限月や期間(6ヶ月なのか1年なのかなど)違っていますので、自分が取引を行う商品について、しっかり把握しておくことが必要です。
それぞれ取引する対象商品によって取引期限が決められています。
例えば、とうもろこしの場合は、6つの限月が取引されており、一番取引期限の近いものを期近(当限)といい、一番期限が遠いものを期先(先物)といいます。
取引期限は最長なもので1年先のものとなっており、2ヶ月刻みで6つの奇数限月に分かれています。
ちなみに、納会日が過ぎて消滅した限月に変わり、新しい期限のものが納会日の翌営業日に生まれるようになっています(6限月取引)。
その新しい限月の取引開始を「新甫発会(しんぽはっかい)」と呼びます。